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インタビュー

変化の激しい時代にこそ意識したい、
「変わらないものは何か」の重要性

執行役員 経営コンサルティング事業本部長

宮下 紘彰

宮下 紘彰 (みやした ひろあき)

宮下 紘彰 (みやした ひろあき)

執行役員 経営コンサルティング事業本部長

2002年、同志社大学大学院経済学研究科修了とともに、山田ビジネスコンサルティング株式会社(現・山田コンサルティンググループ株式会社 以下、山田コンサル)に入社。大企業から中堅・中小企業の事業再生、組織再編、資本政策、事業承継等幅広い領域のコンサルティングに従事する。近年では、ウィズコロナ・アフターコロナを踏まえた中期事業計画の策定支援、不採算事業からの撤退の意思決定支援、既存事業のコンセプト再設計支援、新規事業のビジネスモデルの検討支援や、大規模設備投資における事業性評価および投資回収検討支援プロジェクトに参画する。

事業再生および成長戦略に関するコンサルティングに定評のある、宮下紘彰。財務デューデリジェンス、事業デューデリジェンス、中期事業計画策定支援・実行支援プロジェクトに多数参画し、大企業から中堅・中小企業まで幅広い企業を支援してきた。想像をはるかに超えるビジネス環境の変化に、企業はどう対応していくべきか。長年のコンサル経験から語られたのは、意外にも「変わること」だけではなく「変わらないもの」の重要性だった。

アグレッシブなエネルギーに魅せられて、
大学院から経営コンサルティングの道へ

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自営業の家で育ったせいか、会社経営や経済を比較的身近に感じていました。経済学を大学院まで学ぶうちに、理論だけでなく現場で実学を学びたい、経営者に近い場所で会社経営を支える仕事をしてみたいと考えるようになり、経営コンサル業を中心に就職活動をする中で出会ったのが、山田コンサルの前身となる山田ビジネスコンサルティング株式会社でした。面接時に感じたアグレッシブなエネルギーに魅せられて、正式入社の数か月前からアルバイトとして勤め始め、数日後には朝から朝まで(!?)資料作りに没頭する羽目になりました(笑)。「大変さ」と「やりがい」がワンセットのコンサルタントという仕事にいっそう魅力を感じ、次々と精力的に仕事に取り組んで、気がつけば今に至ります。

事業再生および成長戦略コンサルとして、
経営者に伴走して実行を支援する

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仕事の中心は、事業再生コンサルティングです。事業再生コンサルティングには、経営課題全般に関する視点が必要となります。事業が窮境に陥った要因を、事業および財務の両方の視点から特定し、改善の方向性を検討します。そして、事業再建のための事業戦略および具体的な施策、並びに行動計画を策定します。

事業再生の局面においては、「絞って拡げる」という視点があります。短期的な黒字化のため、コスト削減や不採算事業からの撤退という事業リストラや、資産処分による有利子負債の圧縮などの財務リストラを優先的に検討します。とはいえ、やみくもにコスト削減や不採算事業からの撤退を行えば、将来の成長戦略のために必要なものまで失ってしまう可能性があります。そうならないよう、事業リストラや財務リストラという「絞る」段階でも、将来の「拡げる」段階に必要となるもの、つまり、将来の成長のために残すべきものを見極めることを大切にしています。

ウィズコロナ・アフターコロナを前提にした事業構造の再構築も、重要な仕事です。そもそも人口減少などの構造的な要因から国内市場の縮小が予見される中、コロナによるニューノーマルへの対応も加わり、経営者にとっては非常に厳しい経営環境になっています。こうした環境下でも、事業機会は必ずあるはず。しかし、経営リソースに限りのあるクライアント企業、特に中小企業は、コンサルなどの第三者から方向性を示されただけでは、結果を出しにくいものです。山田コンサルの経営コンサルタントは、経営者に伴走して改善施策の立案から実行までをワンストップで支援し、確実に結果を出します。

経営という軸に立脚して、「総合力」で経営課題に向き合う

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経営者の伴走者として必要なのは、経営という軸に立脚することです。税・法・会計等の制度面に詳しい専門家はもちろんのこと、各業界固有の課題に熟知するコンサルタントが、財務と事業の両面からシームレスに支援を行えるのが山田コンサルの特長です。これは当社の成り立ちが、経営全般の幅広い視点が必要となる、中堅・中小企業の「事業再生コンサルティング」を主たる業務としていたことに起因します。多種多様な経営課題に向き合い、経営者と同じ視座で、会社の将来に向けて最善の方法を考えることを生業としているため、特定のコンサルティングサービスありきで仕事を進めることはありません。

創業者である山田淳一郎前会長は、組織横断的なコミュニケーションを推奨し、部門を横断する組織運営に取り組んできました。こうして培われた組織横断的に協力することを是とするカルチャーが、山田コンサルの「総合力」の根底にあります。多岐にわたる様々な案件を経験した各分野のプロフェッショナルが連携して、経営者の悩みに寄り添い最後までやり遂げることで、その後も長く続く良い関係性が構築されるのだと実感します。

事業再生がうまくいく会社とそうでない会社の決定的な違いとは?

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20代から多くの企業の事業再生にかかわる中で、様々なタイプの社長から、多くのことを学ばせていただきました。特に心に残っているのは、事業再建中に東日本大震災で工場が大破し、度重なる余震でさらに幾重にも打撃を受けてしまった社長のことです。復旧のめどがたたず心が折れてしまってもなお、社長は自らを鼓舞して、家族や住居を失って失意の中にある社員を勇気づけ、事業継続のために奮闘されていました。その姿は、今も鮮明に記憶に残ります。私たちの仕事は、従業員やその家族を守ろうと奮闘する経営者の力になることであり、社会的な意義と重みがある仕事であることを再認識しました。

一方、事業の立て直し中に、経営者が私利私欲とまではいかないまでも「私」を主張することで、うまくいかないケースも多々見てきました。事業の再生は、経済合理性だけではなく、やはり最後は気持ちや人と人との関係性も重要です。社内外の関係者が応援したくなる社長なら事業再生がうまくいき、逆にそうではない場合はうまくいかないことを、多くの案件から学びました。

そして、経営者とコンサルタントとの相性も大切です。ロジカルな説明を好む社長、悩みを聞いてほしい情緒面が強い社長など、経営者も十人十色です。社長のタイプに応じて相性の良いコンサルタントをアサインすることは、コンサルティングで成果を出す重要な視点であり、様々な専門性をもつ多彩なコンサルタントがいることは、私たち山田コンサルの強みの一つだと考えます。

事業再生を、成長を遂げるための「きっかけ」にする。
今こそ、「変わらないものは何か」を考える

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テクノロジーの進化で世の中のスマート化が進み、ビジネス環境が大きく変わってきていたところに起きたコロナ騒動は、時代の変化を猛烈に加速させています。環境の変化に対応できるものだけが生き残れるのだと、自らの変革を急ぐ企業も少なくないでしょう。変化への対応は、もちろん必要です。しかし、変化に対応するためにも、今とても大切なのは、「ニューノーマルでも、10年後でも、変わらないものは何か?」をしっかり考えることではないでしょうか。

事業再生も、クライアント企業だけの経営資源では困難なケースが増え、M&Aによる他社との提携が重要になってきています。M&Aは、自社では足りないところを補完し合い、事業成長を目指すものです。自社の事業価値を最大限に評価し、活かせる提携先を見つけなければなりません。そのためによりいっそう、自社の強みと弱みをしっかりと見極め、変わらないもの、つまり「本質」を確認することが重要です。

経営という軸で経営者とともに経営課題を解決することが、山田コンサルの本質的価値であり、これはニューノーマルでも変わりません。私たちは、クライアント企業のコアとなる価値を見極めて、再生局面を乗り越えた後も持続的な成長を続けていくためには何が必要かを考えます。事業再生の局面を単なる「延命」として乗り越えるのではなく、いっそうの成長を遂げるための「きっかけ」とすることを、経営者とともに目指します。

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