注：* 市場規模は、フルサービスレストラン（FSR）、限定／クイックサービスレストラン（LSR／QSR）、カフェ、および屋台・キオスクの売上高に基づいており、酒類を提供する店舗（パブ、バーなど）およびカフェテリアは除外されている
**CAGRの数値は、2026年から2029年の市場成長予測を指す
出所：ユーロモニター、事業開発局

• タイのフードサービス市場は、パンデミック以降回復基調にある。2022～2025年にかけての成長要因は、国内の外食需要と訪タイ観光需要が戻ったことにある。
• 2026～2029年の年平均成長率（CAGR）は約4％に鈍化すると予想される。主な要因は、消費者がさらにコストパフォーマンスのよいものを求める傾向にあること、および観光客消費も低調に推移する見込みであることである。

タイの主要チャネルは依然として店内飲食である一方で、サードパーティアプリを通じたデリバリーも飲食店の顧客層の拡大に貢献することで成長を続けている。

出所：ユーロモニター、公開情報

コロナ禍以降、サードパーティプラットフォームの普及が進んだことで、タイのオンラインデリバリー市場が急拡大し、店舗が直接デリバリーを行う重要性は相対的に低下している。

• パンデミック前：市場は自社デリバリーとサードパーティデリバリーに分かれており、特にクイックサービスレストランでは自社デリバリーが一般的だった。
• 2020～2022年：ロックダウンやソーシャルディスタンス対策により、店内飲食客数が急減した。生き残るため、多くの飲食店がサードパーティのデリバリープラットフォームに目を向け、プラットフォームの導入が急速に加速し、顧客基盤が拡大した。その結果、同期間におけるオンライン食品デリバリー売上高は年平均成長率（CAGR）48%で成長した。
• 2023～2025年：パンデミックによる規制が緩和される中、パンデミック中にオンライン注文を試した多くの消費者は、その利便性からその習慣を維持した。こうしたサードパーティプラットフォームの継続的な利用が、オンライン食品デリバリー需要全体の持続的な成長をけん引した。
• オンライン食品デリバリー市場は、以下の要因にけん引され、外食産業全体とほぼ同程度のペース、つまり年平均成長率（CAGR）約4％で成長すると予想される：
  • ・タイ飲食事業にとっての参入障壁の低下
  • ・急速な都市化による利便性への需要増
  • ・注文や支払を簡素化するデジタル化とモバイル決済
  • ・プラットフォーム間の競争激化、およびユーザー維持のための積極的なプロモーションやサービス拡大（例：食料品配達）

注：*サードパーティデリバリーとは、飲食店と提携して注文の物流管理や消費者へのデリバリーを行う、外部のテクノロジー主導型プラットフォーム（例：Grab、Line Man、Shopee Food）を指す
出所：ユーロモニター、公開情報

タイのフルサービスレストラン市場において、タイ料理を除けば、アジア料理が圧倒的な市場シェアを占めており、特に日本料理と中華料理の存在感が際立っている。

• 現在、フルサービスレストラン（FSR）市場規模（金額ベース）の80%をアジア料理が占めている。
• 日本料理の圧倒的な存在感：タイ国内には5,916軒もの日本料理店があり、その存在感は際立っている。
  • ・日本料理は、中～高級のダイニングセグメントにおいて定番の座を維持し、寿司、ラーメン、丼物などの人気が高い。
  • ・タイの日本ブランドは、有名なチェーン店（スシロー、活美登利など）を筆頭に、一貫して高い水準を維持している。
  • ・日本料理店は、現在タイ国内の他の都市、特に2024年に9％の成長を記録したチェンマイにも拡大している。
• 中国料理の新たなトレンド：2023年以降、この市場は中国のチェーン店から顕著な投資を集めている。カシコーン・リサーチによると、2024年のタイにおける中国料理店の数は約1,600店に達し、2023年比で14％増加した。
  • ・主に「麻辣ブーム」（例：海底撈、CQK Hotpot）にけん引され、中華料理の人気が急上昇。
  • ・タイ人の辛味や塩辛い味を好む食の嗜好により、中国ブランドは急拡大し、特にカジュアルダイニング形式の火鍋やしゃぶしゃぶ分野でその傾向が顕著である。

出所：ユーロモニター、JETRO、カシコーン・リサーチ、公開情報

コンビニエンスストアは、限定サービスレストラン（LSR）市場で2020年以降50％以上のシェアを維持しており、成長をけん引している。 都市部の飲食事業者の間では、調理済み食品の持ち帰り（「グラブアンドゴー」）スタイルの導入が増加している。

• 2025年時点でコンビニエンスストアはLSR市場の56%を占め、2029年までの予測CAGRは6%となっている。
  • ・顧客利便性提供の一環として、調理済み食品を販売するコンビニエンスストアは、飲食事業者の脅威となり得る。
  • ・急速な都市化、ライフスタイルの変化、セブンイレブン・Lotus's Go Fresh・Mini Big Cといった大手チェーンによる集中的な店舗展開が、コンビニエンスストア業界の持続的な成長を後押ししている。
  • ・グローバルに展開するセブンイレブンは、2025年時点で1万5,000店舗を展開し、タイのコンビニエンスストア業界をリードしている。当業界成長の主な要因は、調理済み食品の販売、広範囲でのアクセスのよさ、流通チャネルの移行（トラディショナルからモダンへ）である。

• 食事に時間をかける余裕がない消費者（移動中の人、都市部の通勤者、オフィスワーカーなど）の需要をコンビニエンスストアが取り込み、「グラブアンドゴー」スタイルが勢いを増している。
  • ・クイックサービスやカジュアルダイニングの事業者は、顧客の再流入と調理済み食品市場シェアの拡大を狙って、「グラブアンドゴー」スタイルを導入している。
  • ・「グラブアンドゴー」の導入は、店内飲食の売上減少の緩和や対コンビニの競争力強化を可能にする（Zen Groupの「Zen Box」、「Shinkanzen Sushi Go」など）。

出所：ユーロモニター、公開情報

手頃な価格、利便性、メニューの急速な革新に後押しされ、タイでは屋台やキオスクが依然として主要なバリューチャネルとなっている。 中国茶ブランドは、強力な価格戦略と商品のプレミアム化で、屋台チェーン市場でシェアを大幅に拡大している。

• ・タイの屋台市場規模は2025年の3,210億バーツから2029年まで年平均成長率3.2%で成長すると予測されている。現在、独立系業者が市場の84%を占める。
• ・成長をけん引する3つの主要な要因は、手頃な価格（インフレ下での競争力のある価格設定）、利便性（人通りの多い都市部への立地）、メニューの柔軟性（トレンドへの迅速な対応）である。

新興の中国茶ブランドが競争を激化させ、大きな変化を生んでいる。タイでは現在、タイ、中国、台湾の事業者による45以上の茶ブランドが展開されており、以下の2つの明確な戦略を通じて市場に革新をもたらしている：

• ・バリュー市場への拡大（手頃な価格）：一部の新規参入企業は、Nobi-chaやFive Starといった手頃な価格の国内ブランドの成功を模倣している。例えばMixueは超低価格（15バーツ～）で市場に参入し、価格に敏感な消費者を巡って従来の販売業者と直接競合している。
• ・プレミアム化とイノベーション：同時に、「Chagee」、「Naixue」、「Molly Tea」といった中国本土のブランドが、中～高級市場の空白を埋めている。これらは、従来の一般的な路地裏の店舗にはなかった、より高品質な原材料や目を引くビジュアルを導入している。

競合状況：新規参入者の急増によって消費者の選択肢が広がって、競争力維持を迫られているタイの事業者は、品質水準の向上、ブランドイメージの向上、サービスの迅速化を図っている。

出所：ユーロモニター、公開情報

タイの消費者は、日々多忙な中で低価格・利便性を求めがちだが、社交目的やライフスタイルに関わる場面では、栄養面やコンセプト（健康志向やユニークな体験）を重視する傾向にある。

タイの飲食店業界は、事業者数ベースでみると細分化が進んでいる一方、売上高・利益ベースでみると大規模事業者集中している。

• ・タイの飲食店業界は、小規模な事業者が多数存在し、極めて細分化されている。
• ・小規模事業は全事業者数の97％を占めるが、業界の売上高に占める割合はわずか26％にとどまっている。
• ・小規模事業者は、激しい競争、運営コスト（エネルギー・食材価格）の上昇、および消費者購買力の低下により、利益率が低いかごくわずか、あるいはマイナスという「疲弊した」市場環境に直面している。

• ・大企業はコスト管理に優れ、場合によっては専門分野、高収益分野、またはプレミアムカジュアル分野を支配しているため、市場シェアはますます大手に集中しつつある。
• ・2024年、飲食店の売上高全体の56%を大企業が占めた。ThaiBev、Minor Food、Central Restaurants Group（CRG）、MK Groupなどの主要企業に市場支配力と利益が集中している。

注：事業規模は売上高によって分類　S：売上高5,000万バーツ未満　M：売上高3億バーツ以下　L：売上高3億バーツ超
出所：商務省事業開発局

タイの飲食事業者は、バンコクやチョンブリー、プーケット、チェンマイなど観光県に集中している。 一方で、ラヨーンとパトゥムターニーは、新たな工業団地の設立やバンコク郊外への住宅地の拡大の影響を受け、2021年以降、著しい成長を見せている。

• ・バンコクはタイの飲食市場をけん引している。2025年時点で、営業中の店舗を運営する事業者数は10,462存在し、移住者による人口密度の高さと一人当たりの消費額の高さに支えられ、2021年以降約11%の年平均成長率（CAGR）を記録している。
• ・観光地では、チョンブリー、プーケット、チェンマイ、スラタニといった飲食店が集中する地域で、飲食事業者数の増加が際立っている。

• ・観光地以外の県でも飲食事業者の拡大が顕著であり、ラヨーン（年平均成長率28%）やパトゥムターニー（同21%）など、一部の地域では20%を超える成長率を示している。
• ・ラヨーン県の成長は、EECに関連する新たな製造業の拡大と出稼ぎ労働者に起因する。
• ・パトゥムターニーの成長は、大学や近隣住宅開発の拡大に支えられている。

注：全国に複数の店舗を持つ企業は本社をバンコクに登録している場合があるため、登録企業数は実際の飲食店店舗数とは一致しない。
出所：商務省事業開発局

以下は、売上高上位10社の飲食チェーン運営会社の一覧である。

注：*The QSR of Asia Co., Ltd. および Oishi Group Plc. は、Thai Beverage Plc. 傘下の企業である
出所：BOLおよび各社の年次報告書56-1

タイの主要チェーンにとっての最優先課題は、以下の4つである。①ブランド拡大・ポートフォリオ多様化、②アセットライト・国外展開、③デジタル化、④顧客志向戦略の強化

DXが業界の在り方を変えつつあり、観光チャネルや都市近郊の人口密度の高い地方都市に成長機会をもたらしている。一方で、消費者の購買力低下、コスト上昇、競争激化といった逆風も存在する。